最近のデータから考える"大企業or中小企業"

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これは、まさに転職活動を始める人、活動中の人にお伝えしたい話です。

自分が働く場所を選ぶ際、こう迷う人は少なくないでしょう。

仕事選びにおける永遠のテーマともいえる問い。

けれど、この二択にどう結論をつけたらいいのか分からず、もやもやの種になってはいないでしょうか。

「大企業の方が安定していそう」「中小企業の方がやりたい仕事ができそう」。

それぞれの良し悪しのイメージに踊らされるばかりでは明確な答えは出せません。

今回の記事では、大企業と中小企業の違いを最近の調査をもとに検証しつつ、「大企業or中小企業」という選択の仕方について改めて考えてみます。

大企業と中小企業、休暇で比べてみると

例えば、大企業と中小企業の休暇についてみてみましょう。

厚生労働省の「令和2年就労条件総合調査」から、従業員人数で整理された休暇にまつわるデータをいくつかご紹介します。

下の3つのグラフをご覧ください。

「完全週休二日生の導入割合」「所定年間休日数の割合」「有給休暇の平均取得日数」、いずれのグラフにおいても、従業員人数が多くなるほど、休暇がとれる仕組みがある、休暇がとられている傾向は窺えます。

この数字に基づき、やはり「待遇重視なら大企業」と考えるのか。

いいえ、結論づけるのはちょっと待ってください。

平均値に振り回されないで

下のグラフは、同じ「有給休暇の平均取得日数」を従業員人数ではなく、業界別に整理したものです。

いかがでしょう。

有給休暇の取得日数の平均は、どの業界かで異なると分かります。

こうしてみると、休暇が大企業か中小企業かで決まるものではないと思えませんか。

大企業でも、業界によっては相対的に有給取得日数が少ない企業があります。

ここで大切なのは、いわゆる「大企業は〇〇そう」「中小企業は〇〇そう」といったイメージの根拠となるデータは、あくまでもひとつの平均値でしかないこと。

大企業か中小企業かだけで判断すると、その会社のリアルを見誤る恐れがあります。

競争の激しいマーケットで戦っている、利幅の少ないビジネスモデルである、独自の技術で優位性を確保している。

こうした要素が、あなたの抱いてきたイメージを覆すこともあるでしょう。

従業員数に注目したデータは、世間一般の動きを把握する材料にはなります。

けれど、その平均値にひきずられ過ぎては、あなたの希望とマッチする企業を見落とす可能性も。

大企業でも中小企業でも、個々の事情、背景を読み解き、どんな仕事、職場環境が予想できるか解像度を上げましょう。

納得のいく転職活動の実現につながると思います。